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ヒカリ電話ドットコムが送るひかり電話お役立ち情報 ひかり電話やフレッツ光の悩みも解決!!

2015年12月の記事

2015-12-21(月)08:00

開業するならひかり電話を導入しよう

 開業するならひかり電話を導入しよう

さあ、自分でビジネスの道を切り開くために開業しましょう。そういう文言はよく目にしますよね。自分の力をビジネスシーンで試してみたい、という起業家精神は大事ですね。でも、新規事業を開業するにあたり、真っ先に考えなければならないのは通信インフラです。今や、時代は光インターネットを使った電話回線の構築です。ここでは、ひかり電話でビジネスフォンが必要な理由を考えます。

NTT東日本/西日本のひかり電話がオススメ

事務所を開設したら、電話回線は当然必要となります。固定電話は必要なく、携帯電話のみでも会社の業務は行なえると考えているかもしれません。確かに、実際には携帯電話だけでも事足ります。でも、日本の会社社会では固定電話がないというのは信用度が著しく欠けることになります。例えば、新規に取り引きしようとする人の名刺に携帯の番号しか載っていなかったら、どう思いますか。少し怪しい会社なのではと考えるのが普通なのです。
ただ、固定電話にもいろいろ種類があります。数年前までは、電話加入権を購入して番号を取得し、業者に固定電話回線の工事をしてもらうという手順でしたが、現在はひかり電話(光IP電話)があります。ひかり電話とは、インターネットの光回線を使用したNTT東日本/西日本の電話のことです。ただし、ひかり電話のみの契約はできません。フレッツ光などのインターネット接続サービスとセットで契約することで、通話が可能になるのです。メリットは、通話料がアナログの加入電話に比べて安いことです。新規事業の立ち上げで電話を新規に必要とするなら、まだインターネット回線も引いていないでしょう。この際NTT東日本/西日本のフレッツ光を導入して、電話もひかり電話にすれば、通信コストも抑えられるのでオススメですよ。

ひかり電話に対応したビジネスホンも増えてきた

事業が軌道に乗ってくると、事務所の電話が家庭用電話機では対応しきれなくなります。事業用としてオフィスにひかり電話の回線を導入するなら、ビジネスホンを選択すべきです。例えば通話中に別の着信があったら、家庭用の電話機では機能に限界があり、話し中という事態が起こってしまいます。これではビジネスチャンスを逃しかねませんよね。また、スタッフを増やす必要が生じた場合、同時に数本の通話が可能な状態にしないと業務に支障をきたしますね。ビジネスホンにしておけば、そういった電話番号を複数持つことも可能になります。例えば、会社のホームページに掲載する代表番号を取得しておくことで、ホームページからの問い合わせだということを判別できますし、それが営業活動に役立ちます。また、フリーダイヤルの設置などにも対応しやすいので、ビジネスホンの導入を検討してみましょう。

2015-12-18(金)08:00

フレッツ光の「ひかり電話」を利用したテレビ会議

 フレッツ光の「ひかり電話」を利用したテレビ会議

従来型の企業では、月例などの会議を本社で行なうため、遠隔地から出張して参加するという効率の悪いことが行なわれていました。しかし、現在ではインフラの整備によって、リアルタイムで場所を選ばずに会議をすることが可能になったのです。それがNTT東日本/西日本「フレッツ光」のテレビ会議です。

テレビ会議はリアルコミュニケーションが可能

テレビ会議システムとは、遠隔地にいる社員同士が目の前にいるかのようにリアルなコミュニケーションが実現できるシステムです。近年は高画質・高音質で、しかもテレビやビデオの操作と変わらないほどの手軽さになりました。いったん設置すれば、利用者のITスキルに関わらず、誰でも簡単に使うことができます。
従来、テレビ会議システムは導入にかかるコストが高額でした。しかし、画像技術の向上と低コスト化による普及が進んでおり、さらにメーカー同士の競争もあって、だいぶ導入しやすくなってきています。もはやテレビ会議システムは、予算が潤沢にある一部の大企業だけが利用するものではなくなりました。革新的な企業は、中堅や中小に関わらず、幅広く導入しています。

現時点ではパナソニック製品のみひかり電話に対応

テレビ会議システムに必要なのは、送受信のための端末であるのは言うまでもありませんが、もう一つ重要なものが必要になります。それは、映像をリアルタイムで送受信するための通信インフラ、つまり回線です。従来から、現在に至るまで主流はIP接続 (VPNやLANなど) です。IP接続とはVPNやLANなどといった企業内IPネットワークを利用して接続する方式です。ただ、これはもともと企業内IPネットワークを利用していることが条件で、電話回線を利用したISDN接続が高コストになることと比べ、安価にテレビ会議システムを構築できメリットはあります。しかし、企業内IPネットワークを導入するには、非常に高額な初期投資が必要になります。これがテレビ会議の普及を妨げていたわけです。
しかし、光インターネット回線の広がりが、このテレビ会議システム導入のハードルを下げました。大容量の映像・音声データを高速で送受信できる光インターネットは、しかも低コストでテレビ会議を導入できるようになりました。現在のところ、NTT東日本/西日本のひかり電話に対応しているテレビ会議システムは、パナソニックの「HDコム」のみですが、いずれ他メーカーでもこういったシステム商品が出てくるでしょう。こういったひかり電話を利用したテレビ会議システムが、今後のビジネスシーンでは主流になるのは間違いありません。

2015-12-15(火)08:00

NTT「フレッツ光」で快適ネット環境

 NTT「フレッツ光」で快適ネット環境

企業活動に、インターネットは必要不可欠なインフラとなりました。情報戦略こそ、営業活動などにとって生命線になりかねません。そして、その速度や利便性は、アナログ回線からブロードバンド回線へと強みが進化していますよ。その中でも最先端のインフラ・光インターネットについてご紹介します。

中でもNTT東日本/西日本「フレッツ光」が一歩リード

光回線を提供する回線事業者(キャリア)の選択肢は複数ありますよね。基本的には、電話会社や電力会社を母体とした回線事業者が主流です。それでは、どこを選べばいいのでしょうか。ここでオススメするのは、NTT東日本/西日本が提供している「フレッツ光」です。今さら説明するまでもなく、もっとも知名度が高い光インターネット回線ですよね。
このフレッツ光のメリットは、提供エリアがいちばん広いことです。ほかにライバルの回線として、auひかり、ソフトバンク光、地方限定の九州電力のBBIQ、四国電力のPikara、中国電力のMEGAEGG、関西電力のeo光、中部電力のコミュファ光などもあります。しかし、エリアや回線品質においてはNTT東日本/西日本のフレッツ光に一日の長があると言っていいでしょう。
エリアが広いことのメリットとしては、例えばよく引っ越しする方には引っ越し後に回線を変える必要がなくて、手続きも簡単というメリットがありますね。そして何よりも、キャンペーン適用時に定められた最低利用期間を満たさない場合に発生する違約金のリスクを回避することができる点です。ただ、最近では光インターネット回線を卸売りすることで、キャリアが独自のサービスを提供できる光コラボレーションサービスを始めています。フレッツ光と同じ回線品質で、さらに安く利用できるキャリアも出てきました。新規に光インターネット接続サービスを契約しようと考えている方はもちろん、いまフレッツ光を利用している方も光コラボレーションサービスを検討してみてはどうでしょうか。

ひかり電話などメリットもたくさん

上記以外にも、フレッツ光のメリットの1つとしてオプションの充実が挙げられます。まず利用したいのが、ひかり電話です。フレッツ光を契約することが利用条件となりますが、アナログの固定電話よりも通話料を抑えることができます。また、80チャンネル以上の専門チャンネルが楽しめるテレビ「ひかりTV」も魅力的なサービスで、月額基本料だけで6,000本以上の映画やドラマを観ることができるのです。

2015-12-09(水)08:00

高い固定電話の通信費に悩むA社の場合(2)

 高い固定電話の通信費に悩むA社の場合(2)

前回に続き、A社のひかり電話導入事例についてご紹介していきます。事務担当の課長さんは、上司の説得に難航しているようです。新規に電話を引き直すと、初期コストに不安を持つのは当然です。上司を説得するモデルケースとしても参考になりそうですね。

今までのビジネスホンも必要な機能がそのまま使える

担当課長さんは、通信費のコストカットができるのは大歓迎だけど、今まで使っていたオフィス電話に必要な機能などは使えるのかどうか、不安に感じていらっしゃいました。例えばダイヤルイン番号や代表番号などといった番号が使えるかどうか、まだFAXも必要なので使えるのかどうか、そもそも電話番号が変わってしまうと、名刺や封筒なども印刷し直さなければならず、逆にコストがかかってしまうことを懸念されていました。
A社のようなケースの場合、代表番号はそのまま利用できますし、ひかり電話オフィスA(エース)を契約すれば、最大300番号まで設定が可能です。また、ダイヤルイン番号もナンバーディスプレイ対応の電話機なら利用可能です。
さらに、FAXも現在日本国内で広く普及しているG3規格のFAXなら、ほぼそのまま使うことができます。そして110番や119番など緊急電話への発信もIP電話と異なり、ひかり電話ならかけることができるのです。
そして担当課長さんは、通信品質についてもご心配されていましたが、ひかり電話は音声用の帯域を確保することで、加入電話並みの音声品質を実現しているので、心配は御無用ということを説明させていただくと、上司を説得して社内の電話をひかり電話へ移行することにお決めいただきました。

導入すれば通信費が大幅にカットできる

さっそく、A社ではひかり電話オフィスA(エース)を導入されました。1ヶ月後、担当課長さんから連絡が入り、月額の通信費が70%近くコストダウンできたということを伺いました。さぞかし、上司に褒められたことでしょうねと言いますと、そうでもなかったようです。上司の方からは、こんなに通信費を削減できるなら、なぜもっと早くひかり電話を導入しなかったのかと、逆に怒られたそうです。サラリーマンはつらいですね。
A社のように、効果的な通信費の削減を行える企業は、まだまだたくさんあります。構造的な不況で、特に中小企業では経費の無駄遣いを減らすことが大命題となっています。そんな際、まずは通信費を見直してみてはどうでしょうか。

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